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離島発電

離島は本土と連系されて居らず小さな電力罔として孤立しているようである。
そしてその小ささから発電方式も内燃力が使われ高コストで赤字傾向らしい。正直，汽力とガスタービンと内燃力の違いも解っていない俺であるが。。
また離島では新エネルギーの実証実験が行われるケースもある。将来こういった島々で再生可能な地域エネルギーで循環型社会が形成出来ると素晴らしいんだけ ど。。

１．東京電力(八丈島：7,000人・地熱6MW+揚水1.2MWで86%)
２．沖縄電力(沖縄本島)　波照間島・南大東島・粟国島(可倒式風力発電機導入)　久米島(沖縄県海洋深層水研究所)
３．九州電力(黒島・奄美大島・種子島・対馬・壱岐)　椛島(NEDO)　宇 久島(フォトボルテ・ディベロップメント・パートナーズ・日本風力開発(株))　的山大島(ミツウロコ)　屋久島(屋久島電工)
４．中国電力(隠岐：20,000人)
５．奥尻島(7,200人)
６．海外など(ハワイ・カウアイ島65,000人／西ギアナ：１万世帯以上[55MW/140MWh])


１．東 京電力
内燃力発電所
発電所名
 大島
 新島
 神津島
 三宅島
 八丈島
 利島
 青ヶ島
 小笠原父島
 小笠原母島
 御蔵島
最大出力(MW)
 15.4
 7.7
 4.5
 5.0
 11.1
 0.72
 0.64
 4.3
 0.96
 0.6
合計
 50.92

風力発電所に蓄電池併設実証実験
施設名
 出力
 備考
八丈島風力発電所 500kw
NAS電池
 50kW
400kW
 2000.8～2001.3実証実験
2001.3～2002.3実証実験
八丈島風力発電所へのＮＡＳ電池の設置について 東京電力　2000年9月7日
SMART GRID NETWORKS NAS電池とEVを2次電池に

八丈島の自然エネルギー発電プロジェクト
出典：再エネ利用率を8割以上に、八丈島の地熱発電を大幅拡張

 現状
 将来
八丈島内燃力発電所 11.1MW(75%)
 補助電源化
八丈島地熱発電所 2MW(25%)
 6MW(増強)
 (揚水を含め86%)
揚水発電所 なし
 1.2MW(新設)
電源構成模式図


４．中国電力
■隠岐諸島の西之島

2 種類の蓄電池が太陽光と風力に対応、離島で電力の安定供給を図る
 2014年04月03日 07時00分 更新 IT Media スマートジャパン

　島根県の隠岐諸島の西ノ島で日本初の実証事業が2014年度中に始まる。2種類の大型蓄電池を組み合わせて、太陽光発電と風力発電の出力変動を抑制する 試みだ。離島の再生可能エネルギーを拡大するために環境省が補助金を提供して、中国電力が3年間かけて実施する。

　隠岐諸島には風力発電所が1カ所あっ て、さらにメガソーラーの建設計画が 進んでいる。風力発電では風速によって短い周期で出力が変動する。対して太陽光発電は雲の動きに伴って短い周期で出力が変動するほか、1日のあいだに太陽 の位置が移動するため長い周期でも変動する。

　こうした複雑な出力の変動が大きくなると、送電する電力の周波数が不安定に(なる可能性があり，)特に離島のように送電能力が低い地域では、出力変動に よる影響が出やすい。

　隠岐諸島の実証事業では、短い周期と長い周期の両方の出力変動を緩和できるように、2種類の蓄電池を組み合わせたハイブリッドシステムを導入する。短い周期の出力変動をリチウムイオン電池で対応す るのと同時に、長い周期の出力変動をナトリ ウム硫黄（NAS）電池で吸収する仕組みだ（図3）。

図3　ハイブリッド蓄電池システムによる出力変動対策。出典：中国電力

リチウムイオン電池は、小容量ながら大出力 の特性があり、電力が小さく変動し続けても充電・放電を細かく実行して安定化を図ることができる。一方のNAS電池は大容量が特徴で、長い時間 にわたる電力の大きな変動を吸収するのに向いている。この2種類の蓄電池を効率よく協調させる制御技術を確立することが実証事業のテーマになる。


５．奥尻島

北海道奥尻町で地熱発電を検討へ　2016年の開始目指す
世界のエネルギー事情 2013年6月10日 10時05分 (2013年6月17日 08時48分 更新)
http://www.excite.co.jp/News/science/20130610/Energy_5842.html

北海道奥尻町、地元民間事業者が、奥尻島での地熱発電所の建設を検討していることが、6月8日に分かった。経済産業省資源エネルギー庁によれば、実現すれば再生可能エネルギー固定価格買取制度を用いた、初の離島での発電となるという。
（参考：新日鉄住金エンジニアリング、霧島地熱の株取得で地熱発電事業を強化へ）

発電所の規模は出力500キロワット程度となる見込みで、実現すれば人口約3000人、世帯数約1600の島内の消費電力の約25％をカバーできる計算となる。結論を出す時期は未定だが、早ければ2016年までの稼動を目指すという。
現在奥尻島は、町が運転する重油火力発電所に電力需要を依存している。もし地熱発電所が完成しエネルギー自給率が向上すれば、重油の運送などにかかる費用が削減され、発電コストが引き下げられるほか、災害で燃料供給が途絶えるリスクも低減できる効果がある。

離島と大都市を結ぶ「高電圧直流」発送電網の敷設
山本 泰弘
http://ci.nii.ac.jp/naid/120005568096

「人間の安全保障」に対する研究助成による、筑波大学「人間の安全保障/ヒューマンセキュリティ」講座（2014年度第11回 2015年2月14日(土) 筑波大学にて開催）における講義資料
https://tsukuba.repo.nii.ac.jp/?action=pages_view_main&active_action=repository_view_main_item_detail&item_id=32891&item_no=1&page_id=13&block_id=83

離島と大都市を結ぶ「高電圧直流」発送電網の敷設

４．想定される離島の例
〔中距離〕
・瀬戸内諸島 ・五島列島 ・奥尻島
〔中遠距離〕
・伊豆諸島789(→東京・横浜圏) ・奄美群島(→鹿児島) ・琉球諸島10(→那覇、台北)
〔超遠距離〕
・小笠原諸島(火山活動が活発な西ノ島を含む) ・南鳥島

火山島として有名な奥尻島は、年間1 億7000 万kWh の地熱エネルギー導入ポテンシャルがある。